調査会社ＧｆＫジャパンが全国の家電量販店（約４５００店）を対象に調査した１５～２１日の省エネ家電の販売状況によると、薄型テレビは前年同期比４３・７％増と前週（８～１４日）の３６・４％増より伸び率が約７ポイント上昇した。
冷蔵庫は３・４％増と約８ポイント上昇、昨年に比べて気温が低く販売不振が続くエアコンは１０・９％減とマイナスだったものの、減少率は約５ポイント改善した。
今回の調査期間は、省エネ家電の購入者に価格の一定割合を還元するエコポイント制度の交換商品・サービスが１９日に発表されて最初の週末だったため、エコポイント効果が改めて消費意欲を刺激したとみられる。
エコポイントの対象商品のうち、薄型テレビは５月１５日の制度開始から、地上デジタル放送完全移行による買い替え需要もあり、好調に売り上げを伸ばしてきた。一方、冷蔵庫とエアコンは前年実績を下回る週も多く、息切れ感が出ていた。
家電業界では「交換商品の発表がボーナス商戦を後押しするきっかけになってほしい」（大手家電量販店）と期待感が高まっている。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090623-00000873-yom-bus_all
